インターネットを利用していく上での便利な情報をまとめてみました。
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メール本文のバックアップをとるには（日経パソコン２００６年３月２７日号 Ｐ１65）
産経新聞 正論 ｢１万個の実をつけるトマトの教え｣村上和雄（筑波大学名誉教授）
（平成１８年９月２４日朝刊より）
Googelのメールが登録制になり、誰でも使用できるようになりました（平成１８年８月２４日朝刊より）
電話機リースの悪徳商法にご注意（平成１８年８月２４日朝刊より）
ネット電話ソフト「Ｓｋｙｐｅ」はなにがいい？（日経パソコン２００５年２月２８日号 Ｐ１９４〜Ｐ１９５）
無料ネット電話スカイプ（平成１７年２月２５日（金）産経新聞８面記事より
skyeのダウンロードページはここです。
http://web.skype.com/home.ja.html
迷惑メールの対処法（日経パソコン２００５年２月２８日号 Ｐ１９７〜Ｐ２００）
日本語変換のトラブル解決について（日経パソコン2003年10月13日号 ｐ153）
パソコン二台でメールを利用する時の設定法（日経パソコン２０００年３月６日号 ｐ２６５）
一台のパソコンを家族で快適に利用する(日経パソコン２００４年６月１１日号ｐ１８９〜ｐ１９２）
まさかのためのバックアップ (日経パソコン２００３年２月３日号ｐ１６８〜ｐ１６９）
今Ｇｏｏｇｌｅがブックマークやお気に入りより便利（ｗｐｃより）
イラク自衛隊派遣においてアラブ社会の理解のために（産経新聞平成１６年１月２０日正論より）ＰＤＦファイル
美原ロイヤルメモリアルパーク （平成１５年２月１０日 朝日放送 ワイドＡＢＣより）
美原ロイヤルメモリアルパークのホームページは ここ
お知らせ
いつも御世話になりありがとうございます。
2003年5月より、弊社で、みあこネット
http://www.miako.net/
の基地局を開設しています。
アンテナ周辺５０M程の範囲で、無料でインターネット接続が出来るサービスです。
ＩＰとパスワードを無料で発行しますので、ノートパソコンと無線LANカード持参で申し込みに
来てください。氏名、住所等必要最低限の事を記載して頂くだけで発行いたします。
ノートパソコンを持っておられたら、京都に行けば、かなりのスポットで、無料で
無線LANを利用出来ます。しかも産経新聞のWEB版であるニュースビュー（月額１９９５円）
が無料で読むことが出来ます。ただし、みあこネットのサービスされている基地局の範囲内
でないと読むことは出来ません。
http://www.newsvue.net/
このみあこネットは将来的に無料のIP電話も、ユーザー同士で、使えるようになることも
目指しています。
IP電話に関しては、１月１４日の産経新聞に新しい動きが掲載されていました。
詳しくはここをクリックしてください。（産経新聞 平成１６年１月１４日朝刊より引用し、PDFファイルにしてあります）
詳しいことをお知りになりたい方は、お電話下さい。（０５０−１０４２−７１９４）
＊京都経済新聞社ホームページに掲載された、みあこネットに関連する記事の引用です。
下記ページより引用
http://www.kyoto-keizai.co.jp/search/view.phtml?report_no=485
■燎原の火のように
2001年12月に開かれた小さなシンポジウムでの討議から生まれた情報インフラプロジェクトが、去年、全国的に注目されるトレンドを生み出した。
「みあこネット」。京都大と東京のベンチャー企業が共同開発していた高セキュリティーの無線LANシステムを、「街の“しつらえ”に使おう」というものだ。
発想は単純。各家庭や事務所にとどいているADSLなどの高速通信回線の余力を無線の形で周囲に開放し合おうというものだ。そうすれば、街中どこでもパソコンを高速回線に接続することができる。
通信インフラの世界では、まさに天地がひっくり返るような意識改革だった。従来の通信インフラサービスは、明治以来一貫して利用者がコストを負担することになっていた。ところがみあこネットでは、無線LAN設備を設置する人が数万円から十数万円のコストを負担する。
だが、この発想が、京都人の心に火を付けた。お互いに周囲を掃除し合う「角掃き」や訪れた人をもてなそうという精神が刺激された。
こうした精神はもちろん全国共通。富山、沖縄、愛媛、岡山、大分、北海道、愛知、神奈川、大阪へと、乾いた草に火がつくように、広がった。
みあこネットを提唱し実行に移したNPO法人、日本サスティナブル・コミュニティ・センターの高木治夫代表は、昨年秋以来、首相官邸から地域情報化大賞まであちこちで引っ張りだこに。半導体大手、インテルとも組んだ。
高木さんらは今年、このインフラを使ったサービス開発に軸足を移す。NPOが時代を揺さぶりはじめた。
掲載日:2004-01-01